【株価暴落】不安な人が知っておきたい投資の3つの鉄則＆対策

今回は読者の方にいただいた質問を元に、「【株価暴落】不安な人が知っておきたい投資の3つの鉄則＆対策」についてお話していきます。

結論からお伝えすると、マスコミに踊らされずに長期投資を意識するのが重要です。

ただこの回答だけだと、

と感じる方も多いと思うので、本記事では投資初心者の方にもわかりやすいように以下の内容を順番に解説していきます。

そもそも株価って何？暴落するとどうなるの？

株価とは、投資している株の値段のことです。

野菜や肉のように、株の値段（≒投資信託の値段）も毎日変動します。

株は需要と供給で成り立っているので、

• 株を買う人が増える＝株の値段（株価）がどんどん上がる
• 株を買う人が減る＝株の値段はどんどん下がる

という仕組みになっているのです。

そして暴落というのは、株の需要が一気に減って株価が急激に下がってしまう現象になります。

株価が暴落すると困ること

株価が暴落すると、投資をしていた人は大きな損失を被ります。

というのも、持っている株（投資信託）の値段が安くなってしまうと、高く売ることができなくなり資産が目減りするからです。

とはいえ、

と安易に考えるのは危険です。

【株価暴落の歴史】知っておきたい投資の3つの鉄則

「株価暴落」という言葉を聞くと、

と不安になる人も多いかもしれません。

しかし、今までの株価暴落の歴史を知っておくと、焦ってアクションを起こす必要がないことを分かっていただけると思います。

具体的には、

の3つの鉄則を知っておくと良いでしょう！

①今までに何度も株価は暴落している

まず1つ目に知ってほしいのが、「今までに何度も株価は暴落している」です。

現在はコロナショックもあり、株価が通常よりも不安定になっていて、いつ暴落するのか気になっている人も多いと思います。

しかし、過去には以下のように何度も暴落が起きているのです。

日経平均株価と代表的な暴落の歴史

西暦	株価に影響を与えた出来事	暴落時の株価
2001年	米国同時多発テロ事件	10,000万円以下
2003年	ソニーショック	8,000円以下
2007年	米国のサブプライムローン問題	16,000円以下
2008年	リーマン・ショック	7,000円以下
2009年	リーマン・ブラザーズの倒産	8,000円以下
2011年	東日本大震災	9,000円以下
2015年	チャイナ・ショック	15,000円以下
2020年	コロナ・ショック	17,000円以下

つまり、そもそも株価は数年に1回は必ず暴落するものであり、「暴落＝珍しい」ことではありません。

②株価が暴落してから回復しなかったことはない

2つ目に知ってほしいのが、「株価が暴落してから回復しなかったことはない」です。

株価が暴落すると、それだけ株の値段が安くなります。

安くなれば、当然「買い時だ！」と判断して株を購入する投資家が現れます。

過去の歴史を振り返ると、暴落してから数年程度で株の需要がまた増えて、株価も上昇してくるケースが多いのです。

さらに世界規模でみると、経済は今でも成長し続けているので、

• 長期
• 継続

を意識した投資スタイルであれば、一時的に暴落しても長期視点ではまた株価が上がってくる可能性が高くなっています。

③暴落のタイミングはプロでも予測できない

3つ目に知ってほしいのが、「暴落のタイミングはプロでも予測できない」です。

どんなに優れた投資家でも、いつ株価がどのくらい暴落するかは読めません。

実際に、冒頭の質問をいただいた2月22日時点では30,000円台だった日経平均株価も、3月4日時点では28,000円台まで下がってきています。

とはいえ、「今後も株価が下がり続けるのか」「ここから回復するか」は誰にもわからないのです。

メディアや専門家による、

• リーマン・ショック以上の大暴落が来るかもしれない
• 株価が30,000円台を超えたから、そろそろ暴落する可能性が高い

というのは、「あくまでも個人の予想で信憑性が高いとは言えない」ということを覚えておきましょう。

投資初心者向け！株価暴落に備えた具体的な3つの対策

株価暴落が不安な投資初心者の方は、

の3つを意識しておくと、実際に株価が暴落しても焦らずに済むようになります。

①株価に振り回されず積立投資を継続する

1つ目の対策は、「株価に振り回されず積立投資を継続する」です。

なぜなら、本業が投資家の人でも

• 株が安いときに買う
• 株が高いときに売る

のようにタイミングを見計らって投資でお金を稼ぐのは、かなり難しいからです。

先程もお伝えしたように、歴史的には株価が暴落しても必ず回復しています。

②生活防衛資金を確保しておく

2つ目の対策は、「生活防衛資金を確保しておく」です。

生活防衛資金とは、「仮に収入がなくなっても、一定期間は生活できる貯金」のこと。

この貯金があれば金銭的余裕が生まれるので、仮に株価が暴落して一時的に資産が減っても、動じずに積立投資を続けやすくなります。

また株価暴落後に不景気になり、

• 給与や賞与のカット
• 労働時間の削減または解雇
• 仕事の依頼が激減

などが起きて家計が一時的に赤字になっても、投資資金は取り崩さずにその期間を耐えられます。

目安としては、以下の金額くらいの生活防衛資金が確保できていると安心です。

③リスクの高い投資をしない

3つ目の対策は、「リスクの高い投資をしない」です。

株価暴落時は損失額も大きくなる可能性が高いので、心配な方は先読みが難しい投資スタイルは避けておくと安心。

”リスクが高い”には様々な定義がありますが、基本的には以下の項目を満たしているとリスクの高い投資スタイルだと判断されます。

具体的にどのくらい家計から投資にお金を回したほうが良いかなどについては、ライフプランシミュレーションを作成すると考えやすいです。

ご希望があれば、資産状況に合わせてライフプランを作成するのも可能です。

気になる場合には、遠慮なくお声がけくださいね^^

株価急騰または暴落時によくある質問

ここからは、株価急騰または暴落時に相談者さまからよくある2つの質問にお答えしていきます。

Q.つみたてNISAやiDeCoは株高でも始める意味はありますか？

A.あります。

というのも、つみたてNISAやiDeCoは長期運用が前提の積立投資です。

また少額を毎月コツコツと長期間投資していくので、現時点での株価を気にする必要はありません。

特にiDeCoは節税できるお得な投資制度なので、株価を気にせず気軽に始めてみましょう！

今の時点では個人的に株高だと思えても、将来振り返ってみると実は安かったという可能性もあります。

株価を読むのは非常に難しいので、積立投資をする場合は目先の株価に惑わされないようにしましょう。

Q.つみたてNISAの非課税期間終了後に暴落したらどうなる？

A.そのまま保有して、株価が回復するのを待ちましょう！

つみたてNISAの非課税期間は、20年です。

ただし、つみたてNISAで投資したすべてのお金の非課税期間が一気に終わるわけではありません。

というように、投資した年から順番に非課税期間が終了していきます。

また、非課税期間が終了した商品はつみたてNISA口座から税金がかかる課税口座に移されますが、今まで運用して得た利益分には税金がかかりません。

つまり、万が一20年後に株価が暴落しても、つみたてNISAで投資したお金を一気に現金化する必要はないのです。

例えば20年後に、

という場合には、必要な額だけを現金化して、残りは株価が回復するまで保有しておく方法もあります。

もしくは、万が一の場合に対応できる貯金（現金）を用意しておけば、株価が回復するまで現金化するのを待てるのでよりリスクを軽減できるでしょう。

課税上は課税口座に移されたときの金額が取得価格となるため、現金化するときに税額が増える可能性があります。

しかし過去を振り返ると、20年後に税額が増える見込みは少ないと判断できるので、税金がかかることを過剰に心配する必要はないでしょう。

結論：株価が暴落しても、焦ってアクションを起こす必要はない！

それでは最後に株価暴落時の投資の鉄則や対策について、簡単におさらいしていきます。

以上、今回は株価暴落が心配な方に向けて、投資の鉄則や対策について紹介しました。

投資の世界に「絶対」はありませんが、極力リスクを減らしながらお金を運用する方法はあるので落ち着いて対応してくださいね！